不動産売却時には設置してある設備を把握しておくことや、壊れていないか点検するためにも付帯設備表を準備しておくことも必要です。
付帯設備表にはどのような記載事項が必要なのでしょうか。
今回は、不動産売却時に必要となる付帯設備表や記載事項、記入の注意点についてご紹介していきます。
不動産売却時に必要な付帯設備表とは？
付帯設備表は、不動産売却時に物件とともに引き渡す設備についてまとめられた表を指します。
物件を引き渡す際に、エアコンなどの設備をそのまま引き渡しすることが多いです。
付帯設備表には引き渡す設備はどんなものなのか、不具合などのの有無が記載されています。
付帯設備表が無ければ件引き渡し後に、付帯しているといわれていた設備がないといったトラブルが起こる可能性があります。
付帯設備表は、契約締結するまでに売主側が作成しておく場合がほとんどでトラブルを防ぎ、買主と売主の間で設備の状況を共有するために必ず用意しておきましょう。
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付帯設備表の記載事項とは？
給湯器の場所や、電気やガスなど熱源、キッチンなどの水回り、洗面台、エアコンがどこに設置されているかなどの主要設備の記載が必要になります。
その他の設備である、照明器具や床下収納などの収納場所、建具なども記載が必要です。
あわせてメーカーによる保守が必要な特定保守製品もあれば必ず記載してください。
書式に関してはとくに決まっていませんが、不動産会社が表を準備し、売主が記載することがほとんどです。
付帯設備表は不動産の種類や、物件ごとに設備は異なっているため、それぞれの書式が分かれていることも多くあります。
引き渡す設備は、すべて細かく書き出す必要があり、設備の名称のほか不具合の有無や、どのような不具合があるかチェックする必要があります。
設備の保証書がある場合には添付すると良いでしょう。
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付帯設備表の注意点とは？
多少の不具合の場合は普段の暮らしの中では気づきにくいため、不動産会社の担当者と動作確認をおこなうと良いでしょう。
動作の状況も記載しておくことでトラブルを避けることが可能です。
撤去に費用がかかるなど、設備の中で撤去の必要があるか迷った場合には、買主側に相談する方法もあります。
中古物件の場合、設備も古くなっているため買主が確認した際に傷や汚れなどが気になる可能性もあります。
経年劣化し性能の低下や傷、汚れがある点を記載しておくと良いでしょう。
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まとめ
この記事では、不動産売却時に用意する付帯設備表などについてご紹介しました。
引き渡し時に設備の有無や動作状況を把握するために大切な表です。
記載事項や記入する際の注意点を踏まえて、付帯設備表の作成をおこなうとトラブルに発展する可能性が低くなります。
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